12月の給料は無し！！

私の会社の給料日は毎月25日。

12月の給料日も25日だった。

給与明細は会社のオンラインシステムで閲覧・プリントアウトする仕組みになっている。

そして、この給料日の午前中、私は少し忙しい。

メインバンクに振り込まれた給料を、他の銀行に振り替え処理をするからだ。

貯蓄用、支払い用、投資用、生活用など、それぞれ銀行が違う。

で、当日の午前中、メインバンクの口座を確認してみた。

まだ振り込まれていない。

米国本社の指示で処理されるので、少し時間がずれる事はたまにある。

「もう少し待ってみるか．．．」と気軽に考えていた。

１時間後、再度メインバンクの口座を確認してみた。

振り込まれていない。

「いくらなんでも．．．」

ただ、ぼーっと待っていても時間無駄なので、振り込まれる金額を確認しようと明細を見るためオンラインシステムにログインした。

12月の給与明細のPDFファイルがあったので、それを開いてみた。

私は目を疑った。

「おいおい、嘘だろう？」

振り込み額には、こう記載されている

０円

中味をよく確認してみた。

なんと年末調整で発生した不足分の所得税が、給与の支給額を上回っていた。

さらに、給与の全額を所得税に持っていかれたにも関わらず、まだ8万円足りないようだ。

つまり年明けの1月の給与は、この8万円が引かれた額が支給されるという事になる。

こうして私の懐の寂しい年末年始が確定してしまった．．．。


サラリーマン生活○○年、毎月安定してもらえる給与のありがたみを初めて感じた出来事だった。

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笑顔を忘れたマクドナルド

中国からの鶏肉問題で大騒ぎになったマクドナルド。

決算内容が悪かったことから「鶏肉問題で最終赤字」などと報じられている。

こうなるとマスコミも色々調べ、経営側とＦＣ店オーナーとのゴタゴタを煽ったり

する。

私は株式投機もするので、こういった話は大好きだ。

なぜなら、個別企業の悪いうわさで株価が下がっても、本業の儲けがしっかり

していれば、株価は必ず反発する。

なのでこういう銘柄は、売られ過ぎのサインを待って買に出る。

底値に近い価格で買うので、リスクも小さい。

ところが、業績赤字ではダメだ。

投機の対象にはならない。

マクドナルドは監視銘柄から排除した。


先日、代理店の営業マンと、駅近隣の顧客へ同行訪問した。

数か所回って疲れたので「休憩しよう」という事になり、たまたま近くのマクド

ナルドに入った。

同行してる代理店の営業マンはタバコを吸うので、彼は「この店、タバコ吸え

ますか？」とカウンターの中にいる女性に聞いた。

彼女は即答した。

「全席禁煙です。」

そのときの顔がニコリともしていないし、話し方も事務的だった。

どちらかと言うと、機嫌が悪く怒っているようにも見えた。

マクドナルドと言うと、昔は「スマイル　￥０」とメニューに載っていたような記

憶がある。

今はもう無いのだろうか。


鶏肉問題のかなり前からマクドナルドの業績不振は表面化していた。

業績不振の原因は、鶏肉問題よりもっと他のところにありそうだ。

「全席禁煙です。」と事務的に即答した女性の対応でそう思ってしまった。

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機種変更

９月１９日、iPhone6の販売開始が一時大きく報道された。

それから３日後の９月２２日、会社の総務担当からメールが入った。

「携帯機種変更について」という件名のメールだ。

会社支給の携帯はiPhone5だ。

もしやiPhone6になるのか！と少し期待した。

メールを読んでいくと、どうも5Sへの機種変更のようだ。

機種を変えるのだから、無料ではないはずだ。

なのに、なんで今更5Sなんだ？と思った。

そして今日、手元に5Sが届いた。

SIMカードを差し替え、iTunesでデータを移管し、機種変更処理完了。

使ってみたが、操作性では何も変わらない。

容量が増えたのか？と確認してみるが、前と同じけち臭い１６ＧＢ。

変わった事と言えば、iPhoneの色。

「色白の白」から「ガングロの黒」になった。

経費の無駄使いだ。

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国連人権委員会、ヘイストスピーチに提言

ジュネーブの国連人権委員会が日本に勧告。

在日韓国人に対するヘイストスピーチを禁止するように提言した。

個人的には、このヘイストスピーチには断固反対だ。

人としての良心のかけらも無い行動だ。


このヘイストスピーチを行っているのはごく一部の連中。

しかし、この国は日本人が圧倒的に多い。

逆を言えば、在日韓国人は圧倒的少数派だ。

つまり、国際的には多数派よる少数派への弱いものイジメに映るのである。

日本人独特の感性や美徳はどこへ行ったのやら．．．。


このヘイストスピーチの根底には在日特権という物がある。

しかし、これをもって在日韓国人を非難するのは馬鹿げている。

この問題は、法整備の問題だ。

政府に対して問題定義するのがスジだろう。


日韓２国間の状況は、史上最悪なのは間違いない。

私も韓国政府は幼稚で未熟で、勘違いの大馬鹿やローだと思っている。

好きか嫌いかといわれれば、即効で「嫌いだ！」と答える。

そして、この国とは関わりたくないと正直思う。

でも、その対象はパク・クネ大統領以下韓国政府と韓国マスコミだ。

韓国人そのものではない。

慰安婦だ、旭日旗だ、ヘイストスピーチだ、靖国だ、何かとよく騒がれる。

実は日本も韓国も、普通の国民はあまり気にいしていないのが現実。

一部の人間の行動をマスコミが煽って報道しているだけ。

視聴率が取れるのだろう。

政治家は支持率が上がるのだろう。

これが現実。


こういうデモを行うこと、両国民間で無用な対立・反感を生んでしまう。

建設的な行動ではないのは確かだ。

また、日本人を貶めることにもなる。

ヘイストスピーチ、即刻やめるべきだ。

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テスト投稿

ブログ更新がTwitterに流れるようにしてみた。

その確認のテスト投稿。

特に意味は無いのでスルーで．．．。

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憲法解釈と集団的自衛権

タイトルだけを見ると、政治色が強い内容と勘違いされそうだ。

そんなつもりは無い。

最近、疑問を持っている事の一つを書いてみた。

それが「憲法解釈」だ。


最近、集団的自衛権に関しての報道が増えている。

私は、集団的自衛権行使も憲法改正も肯定派だ。

とはいえ、世の中には色んな考えをする人がいるのも事実。

見る角度によっては反対意見もあるのも当然。

それはそれで尊重すべきだと思う。


さて、この集団的自衛権、憲法解釈変更で対応しようとしているのが与党自民党。

憲法解釈変更に慎重なのが与党公明党。

問題なのは、公明党の支持母体が創価学会という宗教法人であること。

宗教法人が選挙活動を行い、特定の人間を政治家として国政に送り出す。

その政治家が、支持母体の宗教法人の意向を受けて政治に関与する。

文字通り、宗教の政治介入である。

これは憲法20条で禁止されている（と私は思う）。

その20条の一部がこれである。

「信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又はその政治上の権力を行使してはならない。」

この20条については「信教の自由を奪ってはいけないと定めていて、宗教団体が政治活動をする事を禁止はしていない」と解釈し、公明党は違憲ではない、論ずる人もいる。

過去の裁判での判例を持ち出して、公明党＝創価学会は憲法違反ではない、という人もいる。

残念ながら、これらの主張も憲法20条の解釈を土台にしている。

つまり、「政教分離」の定義の解釈の一つの上に成り立っている主張でしかない。

公明党の存在も、その解釈の一つの上に成り立っている。

この20条への解釈が変更されると、公明党は違憲となるかも知れない。

公明党としてはその存続をかけて、憲法解釈変更を認めるわけにはいかない。


この20条を私のような凡人が普通の感覚で読むとこうだ。

１．信教の自由は全ての人に保障されている。
２．いかなる宗教団体も国から特権を受けてはならない。
３．いかなる主要団体も政治上の権力を行使してはならない。

私の解釈では、公明党は３に違反しており違憲だと思う。


冒頭に書いたとおり、見る角度が違えば解釈も違うのは当然。

憲法解釈も時代によって見る角度が変わり、解釈も変更されるべきだと思う。

党の存在を守るのか、憲法を守るのか、国民を守るのか．．．。

その大原則だけは、政治家による解釈による変更はできないはずだ。

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配偶者控除の見直しで女性の就労率が上がる？

配偶者控除の見直しにつて新聞やテレビで見聞きする事が増えた。

見直しの理由は、年収１０３万円の壁があるからだそうだ。

ここでは細かく書かないが、１０３万円は下記の計算に基づいている。

＊所得控除６５万円＋配偶者控除３８万円＝１０３万円

この１０３万円の壁が女性の就労意欲の妨げになっているらしい。

はたしてそうだろうか？

私は、女性でそこそこの年収がある人をたくさん知っている。

もちろん、結婚もしていて、彼女の夫たちもそこそこの収入を得ている。

中には、夫婦合わせると１８００万程度の収入がある人もいる。

先日、その夫が「ＢＭＷの新車を買った」とはしゃいでいた。

妻である彼女は、最初から１０３万円の壁など気にしていない。

彼女の夫も同じだろう。

夫婦それぞれやりたい仕事があって、それをライフスタイルとしているだけだ。

逆に夫の収入では生活が厳しいので、家計の足しになるようにパートに出る主婦もいる。

こういう家庭の多くが手のかかる年齢のお子さんをお持ちだ。

このご夫婦から配偶者控除の３８万円をなくしてみよう。

そうなると、１０３万円の壁は６５万円の壁に変わってしまう。

夫の年収が４００万円だとしよう。

妻の収入１０３万＋夫の収入４００万＝家庭の収入５０３万円

これが、６５万＋４００万＝４６５万円になってしまう。

４６５÷５０３＝９２．４％

つまり、収入が８％近くも目減りすることになる。

じゃぁ、その目減り分を補うために妻がパートの時間を増やすとする。

そうなると、下に書いた弊害がでてくる可能性がある。

・子供の面倒を見る時間が削られる

・年金保険や社会保険を払わないといけなくなる。（支出が増える）

・子供を保育園に預けるにしても、そのお金が必要になる。（更なる出費）

・そして、さらにパート時間を延ばさざるを得なくなる。

こんな事を考えていると、私にはこの見直しの理由が理解できない。

ただのサラリーマンイジメにしか思えない。

給与からの控除の趣旨は、手助けになるように、という思いやりだと思う。

配偶者控除しかり、高齢者扶養控除しかり、障害者扶養控除しかり。

屁理屈をこねて見直しをしようとしても、結局は取り易いところから獲るだけの愚策。

消費税を８％にし、１０％も視野に入れながら、更なる増税を狙っている。

増えた分は誰の懐にはいるんでしょう。

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話している自分自身が理解しているか？

私の仕事はメーカーの営業だ。

担当エリアは九州沖縄。

広いので一人で全てカバーすることはできない。

なので、地域地域に代理店がある。

その代理店を経由して、製品の供給やアフターフォローを行っている。


ある日、代理店の営業マンから電話が来た。

お客さんから彼に連絡があり、機器に不具合がでた、と言われたらしい。

私「どういった不具合だと言ってた？」

彼「えーと、電源を切ると駄目で、電源を入れるとしばらくは良いそうです。」

私「何が駄目なの？」

彼「自分も電話をもらったばかりで詳しく聞いてないんです。」

私「それじゃ、私は何をしていいか分からないよ。」

彼「すみません、もう一度客に電話して聞いてみます。」


人に物事を伝えるのは、結構難しい。

１０の内８でも伝わればいい方だろう。

それなのに、伝えるほうが１０の内１つも理解していなければ、伝えられる方はもっと理解できない。

相手の言うこ事を正しく正確に理解するために聞きなおすことは恥ではない。

知ったかぶりをして、結局何も理解できていない方が恥ずかしい。

理解しようと真剣に聞きなおしてくる相手を面倒だとは思わない。

逆に、自分の事を真剣に聞いてくれると好意を持ってくれるものだ。

理解できるまで聞いて見ることは大切で必要だ。

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留守番電話のマナー

今の携帯電話（スマホ含む）には留守番機能が必ず付いている。

大きく分けて下の２通りがある。

１．電源ONの状態で電話を取れないときに、携帯電話器側で録音する場合。

２．電源OFFや電波が届かな等のときに、携帯電話会社側で録音する場合。

「１」のケースは無料で、「２」のケースは有料だったと思う。

どちらも「要件を録音する」という意味では同じだ。

とても便利な機能だ。


これとは別に、着信履歴という機能も必ずと言っていいほど付いている。

着歴とも言う。

どういう機能かは、今では常識なので、ここでの説明は割愛する。

で、この機能も便利だ。

そうたいした要件ではない場合、留守電に要件を残さず電話を切る人がいる。

その場合でも、いつ電話がかかって来たがわかる。

「すみません、電話をいただいていたようで．．．」

と後からかけ直す。

「いやー、大した用ではなかったんだけどねぇ．．．」

と、応答してくるケースが多い。


まぁ、それは横に置いておいて。

先週末、留守電を整理していたら予想外にびっくりした。

留守電に吹き込まれる要件の殆どは、以下の内容だったからだ。

「留守電を聞かれたら、折り返し電話をください。」

１０件中、７～８件は、こんな感じの伝言だった。

この場合、内容も分からず折り返し電話する事になる。

相手が電話を取って、初めて要件の内容が分かる。

が、その内容によっては調べて回答する必要があるケースも．．．。

そうなると、「調べた後、また折り返し電話します。」となる。

全く無駄なやり取りだ！

留守電に要件をきちんと残しておいてくれれば、予め調べて電話することが出来る。

そうすると、その場で決着がつく。

なのに何故こんな留守電を残すのか、私には理解できない。

「留守番電話の機能」と「着信履歴の機能」とは別物だと理解できていないのだろうか。


「留守電聞いたら電話くれ。」

こんな伝言、友人、家族、恋人なら別にかまわない。

そういう余白も必要だろう。

ただ、ビジネスになると別だ。

年齢や役職は関係ない。

ビジネスマナーの問題だ。

私に言わせるとこんなメールと同じだと思う。

「このメールを見たら電話くれ。」

これを非常識なメールだ、と思うのは私だけだろうか。


この記事を読んでいる人にも、かなりの確率でいるかもしれない。

冒頭にも書いたが、留守番電は「要件を録音する」機能だという事を忘れないでもらいたい。

なかには、留守番電話で説明できないような複雑な要件もあるだろう。

その場合は、そう伝言に残しておけばいい。

「留守電では説明しづらいので、折り返し電話をください。」

それだけの事である。

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営業ノルマ

このブログ、久しぶりの更新になる。

前回の更新が昨年の10月6日なので、4か月ぶりだ。

なにもサボっていたわけではない。

忙しかっただけだ。


私は外資系の会社の営業職だ。

営業職なので、俗に言う「ノルマ」がある。

まぁ、「ノルマ」というと響きが悪いので、社内では「予算」と言う。

言葉を変えても、意味はどちらも同じ。

達成できないと上司から冷遇されるのも、やはり同じだ。


私は、この年間予算を３ヶ月残した時点で超過達成してしまった。

極論でいえば、残り３ヶ月は休んでも良いわけだ。

社内のメールに「彼（私）は既に年間予算を達成した」と上司が書く。

そのせいで、社内で（社交辞令だと思うが）たびたび賞賛の声をかけられる。

「すごいねぇ～」、「かっこいい」、など様々だ．．．。

それとは別に、超過したらしたで別のプレッシャーが掛かる。

達成できそうに無い営業の予算をカバーして欲しい、という具合だ。


昔のドラマ「家なき子」を思い出した。

「賞賛するなら、金をくれ！」


お後がよろしいようで(^^ゞ

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